• 採用について
• 配属・仕事について
• 教育・福利厚生について
• その他

採用について

2001年4月から英語も公用語になったとのことですが、英語ができないと受験資格はないのでしょうか？

当社は、日系企業ですが、日本語に加えて英語も第一公用語になりました。これは、ビジネス環境において世界市場の単一化が進展し、あらゆる面でグローバルスタンダード化が加速している中で、日本語だけによるマネジメントでは、このメガコンペティション時代を勝ち抜くことができなくなったからです。
「常に英語で会話やメールをしなければいけない」と思われる方がいますが、そうではありません。英語を使用する必要がある場合は英語を、日本人同士での打合せでは日本語で行います。あくまでも公用語は、日本語・英語の２つです。今は英語が得意でなくても、これから前向きに勉強する意欲がある方なら大丈夫です。

OB・OG訪問をしたいのですが、紹介して頂けるのでしょうか？

学校の先輩や就職部などから個人的にコンタクトを取ることは自由です。申し訳ありませんが人事部からの紹介は行っておりません。

年齢制限はありますか？

年齢制限は設けておりませんが、年齢が高い方には、それだけの経験や能力など求めるものが高くなります。

技術系ですが、事務系の応募はできますか？

もちろんできます。特に営業職に関しては、技術系の知識も必要とされますので歓迎します。

海外の大学に在学中ですが、どのように応募したらいいでしょうか？

海外の大学に在学中の方も考慮して、当社は通年採用を実施しています。エントリーページからご応募ください。

配属・仕事について

配属先はどのように決まるのでしょうか？

面接時に希望職種をお聞きします。ですから面接の際にご自身の志望ややりたい仕事内容を熱く語ってください。
当社の面接は、各部門・各職種の代表者により実施し、希望を考慮します。最終的にはご本人の適性・学生時代の専攻内容等で総合的に判断し、決めさせていただきます。また、入社後、他部署への異動希望がある場合には、自己申告制度を利用して異動希望を出すことも可能です。

勤務地はどこになるのでしょうか？

SMKの国内すべての拠点が考えられます。しいて言えば、技術系の方は、東京、富山、ひたち（茨城）の可能性が高く、事務系の方は、東京のほか富山、ひたち、その他の販売拠点の可能性が高くなります。なお、海外勤務もありますが、通常は国内での職務経験が３年程度以上の方が行くことになります。「英語が得意なので、すぐ海外で仕事がしたい」という方がいらっしゃいますが、駐在員の選考は、仕事ができることが第一条件で、英語力はその次です。

残業や休日出勤はありますか？

担当している仕事や時期などにより、発生することはあります。なお、当社では、全社員フレックスタイム勤務を適用しておりますので、自主的に業務を計画的・効率的に行うようにして、残業、休日出勤をしなくて済むように指導しています。
ただし、入社時から６ヶ月間は社会人の生活リズムを身につけるため、8:20～17:05（実働8時間）で勤務していただきます。

教育・福利厚生について

入社時研修はどのくらい行なうのですか？

入社時に新卒全員一緒で約10日程度行います。SMKの企業理念・行動指針・経営方針から各部門の役割、業務の基本等を習得していただきます。

出産後も働いている女性の方は、いるのですか？

多数います。SMKには、産前産後休暇（各8週間有給）、育児休暇制度（最長３年）があります。また、復帰後も短時間勤務制度（最短で６時間／日）を利用して勤務することもできます。当然のことですが、この制度は、女性だけでなく男性の利用も可能です。

その他

会社資料を送付して欲しいのですが？

会社資料は説明会にて配布しております。当ホームページでもPDF版を公開しておりますので資料の送付は行っておりません。ご了承ください。 ※会社案内パンフレットは、こちらです。

自己申告制度について教えてください。

自己申告制度とは、会社や他部門、自部門に対する提案・要望や異動の希望などを提出することができる制度です。提出された提案・要望や異動希望などは必ず検討され、その結果、良好であれば、実現します。

環境問題への取り組みについて教えてください。

SMKでは、国内外全ての生産事業所と本社地区のオフィス部門でISO14001の認証取得をしています。SMKの「環境憲章」にも掲げてありますが、「持続的発展が可能な社会」の実現を実践し、地球環境保全に積極的に取り組んでいます。また、SMKの環境保全活動をステークスホルダーに分かり易くご理解頂くために、「環境報告書」も発行しています。詳しくは、環境活動のページをご覧ください。

社会貢献への取り組みについて教えてください。

SMKは「企業行動憲章」に基づき、各事業所での現地の習慣および文化を尊重しつつ国際ルールを守り、「良き企業市民」として現地の発展に寄与する経営を行っています。また、SMKグループは自然災害の被災者に対し、従業員が自発的に募金を集め、それにSMKの拠出金を合わせた義援金を寄託するなど、災害復興への協力もしています。

　この他にご不明な点がありましたら、お問い合わせフォームからお気軽にお問い合わせください。